2024年度の取組

スタッフ

2024年度の当委員会は、全10回定例開催され、院内の病棟運営における課題整理および改善策の検討を行った。2024年度は診療報酬改定と地域包括医療病棟の導入が重なり、病床稼働率や必要度基準の維持に向けた取り組みが中心となった。

年間を通して救急車の応需率はおおむね80%以上を維持し、救急からの即入院や紹介件数は高水準で推移した一方、在院日数の短縮が進んだことで病床稼働率の確保が課題となった。特に5月以降は13日前後の短期入院が定着し、平均在院日数の短縮が収益に影響を与える局面も見られた。

診療報酬上の「重症度・医療・看護必要度（A項目）」のクリアに関しては、SPO2の下限設定や条件付き指示の見直しなどが行われ、医療病棟や地域包括病棟ごとの適切な患者振り分けが検討された。A項目の加点に関する課題は年間を通じて繰り返し議論され、病棟の振分け基準や看護支援体制の柔軟性が強調された。

地域包括医療病棟の導入後は、在宅復帰率80%以上という高い基準を意識した退院調整が推進され、施設連携や入院前からのサマリー共有などが定着しつつある。

病棟環境では、面会制限の段階的緩和が進められ、土日祝の面会拡大や、防災センター・看護部の対応負担を考慮した受付簡素化が実施された。感染対策と両立しながら、患者と家族の交流機会を確保する方向性が整備された。

業務効率化の観点では、口頭指示の削減や電子カルテを通じた情報共有、ナースクラークへの依頼方法の見直し等が議論され、診療支援の質的向上を目指す動きも活発であった。看護業務の効率化では、パスの活用やパイロット病棟の設定など、現場主導の改善活動が進められた。

今後も制度変更に対応しつつ、全職種の連携による柔軟で機動的な病棟運営が求められる。2025年度に向け、数値達成のみならず質的充実を目指す体制整備が引き続き重要である。